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＜はじめに＞
新生児期に脳神経外科手術を要する疾患は､二分脊椎や二分頭蓋等の先天奇形､未熟性に起因する脳室内出血後の水頭症､先天性脳腫瘍､出産時外傷など多様である｡出生前診断への対応､未熟児に対する手術時期､長期成績の向上など多くの課題を抱えた分野であるが､過去10年間に確実な進歩が認められる｡
＜新生児期の手術例＞
過去10年間の新生児期手術件数は70例であり､その内訳は脊髄髄膜瘤修復術32例､各種の水頭症28例､頭蓋内出血３例､その他７例である(図１)｡未熟児の術後管理はNICUにて新生児科医の主導で行い､成熟児はGCUあるいはHCUにて脳神経外科医が担当している｡新生児科との緊密な連携により､この間の手術死亡は０％である｡術後感染の率は低下し､過去３年間の38件の手術では術後感染を経験していない｡
脊髄髄膜瘤と水頭症の手術が85％を占める｡脳の未熟性に起因する脳室内出血後水頭症の手術件数は減少傾向にある｡周産期医療センターの活発な活動に伴い総手術件数は増加の傾向にある(図２)｡
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＜出生前診断＞
出生前診断症例は増加する傾向にある｡出生前診断された疾患の場合には､産科および新生児科との緊密な連携が重要である｡脊髄髄膜瘤例の多くは､胎内で脳室拡大が発見されることを契機にMRIが行われることにより診断されているため､出生前の慎重なカウンセリングを行っている｡
出生前診断が成された水頭症例は､脳室拡大が進行性でない場合には産科適応により出生時期を決定し､脳室拡大が急速に進行する場合には肺の成熟を待って出来る限り早く出生させる方針で対応している｡
＜今後の課題＞
周産期医療センターの開設にともない､脳神経外科疾患に対する胎児期からの産科､新生児科と連携した包括的な周術期管理が可能となり､手術数の増加と手術成績の改善を認める｡今後さらに連携を深めて､長期成績の向上を図らなければならない｡
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