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【はじめに】
指導相談部門では､患児と家族が安心して治療・療養に専念できるように様々な相談に応じ､ともに問題解決に向け支援を行う部門である｡
院内､地域の保健所・児童相談所・児童福祉施設・教育機関・医療機関との連絡調整を行い､治療・療養が円滑に進むことを支援するだけでなく､一人一人の個性を尊重しながら､患児の地域生活がよりよいものとなるように活動を行っている｡
【過去における連携】
周産期医療センター設立初期の頃は､GCU
病棟から退院する患児の退院連絡票を､地域の保健所に送るといった活動をしていた｡また､育児困難な家族や重度心身障害を持つ患児の相談活動､在宅における育児指導､育児支援､それに伴う訪問活動を行ってきていた｡
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【現在の取り組み】
平成15年４月に､山崎指導相談部長(現副院長兼指導相談・地域医療連携部長)が就任し､スタッフの大きな異動もあり､かなり若い力が投入された｡山崎部長の指揮のもとに､｢厚生労働省・神経疾患委託費発達期に発症する外因性脳機能障害の診断・治療ガイドラインに関する臨床的実証研究『超低出生体重児にみられる行動異常の診断に関する検討』｣における､超低出生体重児３歳時の心理検査による評価を行った｡この評価は今年度も引き続き行っている｡また､評価後に､家族に､よりよく患児が伸びていくようアドバイスや相談にも応じている｡昨年度心理検査の評価を行った患児の家族のニーズにより､４歳児における発達の評価も今年度増えてきているところである｡また､昨年度から｢医療と保健が連携した子育て支援ネット｣の地域関係機関に対する問い合わせ窓口となり､新生児科の諸先生方と地域の関係機関との調整も行ってきている｡
個別のケースにおいては､育児相談や患児の保育所における不適応に関する相談にも応じている｡また､産科の先生の依頼を受け､支援が必要と考える家族に対する訪問活動も行ってきている｡
今後も周産期医療センターの諸先生方の依頼に応じ､当部門としてもスタッフの資質向上に努めつつ､より質の高い患児・家族の支援に取り組んでいきたい所存である｡
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